主な著作

「シリーズ：アートと法の基礎知識–人工知能（AI）が生成した作品の作者は誰なのか？アーティストのための AI と著作権」ウェブ版美術手帖（2023年1月29日）
「年末年始に観たい　現役弁護士が選ぶ『おすすめの海外弁護士ドラマ』」Forbes JAPAN（2022年12月16日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–パブリック・ドメインとなった作品は誰のもの？著作権消滅後の作品の権利関係を解説」ウェブ版美術手帖（2022年10月30日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–バナナをテープで壁に貼り付けた作品を独占できるのか？著作権法の『似ている』と『似ていない』を消化する」ウェブ版美術手帖（2022年9月24日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–作品年代表記がなぜ争いに？原口典之カタログ・レゾネ事件」ウェブ版美術手帖（2022年6月5日）
『History of Design and Design Law: An International and Interdisciplinary Perspective』（Springer Singapore、2022）（共著）
「ヨーコ・オノも。ウクライナ支援のプロジェクト、アート界から続々」Forbes JAPAN（2022年3月25日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–『タコの滑り台』は著作物なのか？機能のある実用品のデザインの著作権を考える」ウェブ版美術手帖（2022年2月20日）
「こんなNFTアートがおもしろい。弁護士の私が昨年買ったものは？」Forbes JAPAN（2022年1月26日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–プロでも見抜けない！？買った作品が贋作だったらいったいどうなるの？」ウェブ版美術手帖（2021年11月8日）
「アーティストたちによるNFTアートにおけるルール設計の試み」美術手帖（2021年12月号）特集「NFTアート」ってなんなんだ？！112頁
「フィジカルアートとの比較から考えるNFTアートの特徴と法律的課題」美術手帖（2021年12月号）特集「NFTアート」ってなんなんだ？！86頁
「シリーズ：アートと法の基礎知識–NFTの産物。アーティストたちによるクリエイティブなルール設計の試み」ウェブ版美術手帖（2021年7月31日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–アートの概念的改変。アーティストの同一性保持権はどこまで及ぶのか？」ウェブ版美術手帖（2021年6月16日）
「注目を集めるNFTアート。新たなマーケットに求められるルールの明確化」ウェブ版美術手帖（2021年5月3日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–アートの物理的改変。所有権と著作権が交錯するとき」ウェブ版美術手帖（2021年3月7日）
「シリーズ：アートと法の基礎知識–コレクターのお作法。買った作品を展示しよう！でもそれってOK？」ウェブ版美術手帖（2021年2月14日）
「『アイデア』と『表現』の狭間をたゆたう金魚かな。金魚電話ボックス事件大阪高裁判決の思考を追う」ウェブ版美術手帖（2021年1月18日）
「メガブームの陰に海賊版との闘いあり。悪夢の連鎖は断ち斬れるのか？」Forbes JAPAN（2021年1月11日）
『Japanese Design Law and Practice』（Wolters Kluwer、2020）（共著）
「追及権の現在と未来」アウラ現代藝術振興財団（2020年11月28日）
「知っておきたい写真著作権『似ている』と『侵害』の距離」Forbes JAPAN（2020年11月19日）
「シリーズ：アートと法/Art Law – 裁判所は契約書をどのように解釈したのか？千住博事件東京地裁判決を読み解く」ウェブ版美術手帖（2020年10月24日）
「シリーズ：アートと法/Art Law – 日本の文化政策に最適なモデルとは？世界の現状から考える」ウェブ版美術手帖（2020年8月23日）
「シリーズ：アートと法/Art Law – 日本にはない『追及権』とは何か？その仕組みと重要性」ウェブ版美術手帖（2020年6月14日）
「シリーズ：アートと法/Art Law – ダミアン・ハースト『スポット・ペインティング』を分離、別作品として販売。リーガルの視点から眺めると？」ウェブ版美術手帖（2020年5月9日）
「シリーズ：アートと法/Art Law – ニューヨークのアートロイヤー、チャールズ・ダンジガーに聞く。コレクターが直面する法律問題とは？」ウェブ版美術手帖（2020年4月19日）
「現代美術とフェア・ユース－アプロプリエーションと向き合う著作権法－」広告Vol. 414 特集：著作（博報堂、2020年3月）
「シリーズ：アートと法/Art Law - じつは複雑なアートオークションの仕組み。「シャンデリア」の下の秘密とは？」ウェブ版美術手帖（2020年3月7日）
「シリーズ：アートと法/Art Law - 意外と知らない？パブリック・アートの利用ルール」ウェブ版美術手帖（2020年1月22日）
「シリーズ：アートと法/Art Law - アーティスト必見。知っておきたい契約の基礎知識」ウェブ版美術手帖（2019年12月29日）
「シリーズ：アートと法/Art Law - 合法と違法の線引はどこに？現代美術のアプロプリエーション」ウェブ版美術手帖（2019年12月22日）
「シリーズ：アートと法/Art Law - 現代美術のオリジナリティとは何か？著作権法から見た『レディメイド』(2)」ウェブ版美術手帖（2019年9月23日）
「シリーズ：アートと法/Art Law - 現代美術のオリジナリティとは何か？著作権法から見た『レディメイド』(1)」ウェブ版美術手帖（2019年7月6日）
「任天堂『マリオカート裁判とネットで大拡散したクッパ姫』を読み解く」（講談社「現代ビジネス」2018年12月4日）
『著作権トラブル解決のバイブル！クリエイターのための権利の本』（ボーンデジタル、2018）（共著、法律監修）
「東大絵画廃棄と金魚電話ボックス撤去から考える『アートと法律の関係』」（講談社「現代ビジネス」2018年6月16日）
『デザイン保護法制の現状と課題〜法学と創作の視点から〜』（共著。日本評論社、2016）
「幼児用椅子TRIPP TRAPPは果たして著作物なのかー『美術の範囲』の解釈の深化を目指してー」パテント69巻7号（2016）94頁
「Smaller World」（「Center for Art Law」2016年3月30日）
「An Old Fashioned Arch」（「Conventus Law」2016年1月21日）
「米国著作権法における写真著作物の実質的類似性-Harney v. Sony Pictures TV, Inc.-」国際商事法務43巻6号930頁（2015）
「東南アジアのハブ、シンガポールのリアリティ　第2回　アジアのアート・ハブ！？シンガポール」（アグロスパシア、2014）
「コーダイ＆チャールズの日米ファッション法最前線（上）日本にあって米国にないアパレルデザイン保護法制ージョバーニのドレスは著作物？」繊研新聞2013年11月14日号
「コーダイ＆チャールズの日米ファッション法最前線（中）ネットショッピングモールでの模倣品販売ー楽天、イーベイに責任問えるか？」繊研新聞2013年11月15日号
「コーダイ＆チャールズの日米ファッション法最前線（下）単色の独占は保護できるかールブタンのレッドソールは？」繊研新聞2013年11月18日号
「ワイルドフラワー・ワークスによって問われる著作者性要件と固定性要件の意義―Chapman Kelley v. Chicago Park District―」国際商事法務39巻10号（2011）1512頁

主な講演

「トラブルを防ぐ！クリエイターと発注者のための著作権と契約の基礎2022年版」（MdNの教室MdN × Bau-ya、2022年8月、オンライン）
「バンクシーは何を変えたのか」（NHK文化センター浜松教室、2022年3月、オンライン（講師：鈴木沓子））（ゲスト講師）
「美術館におけるオンラインプログラム／アーカイブ映像に関する著作権」（横浜美術館（公益財団法人横浜市芸術文化振興財団）専門人材研修、2022年2月）
「知財に関わる新領域：話題のNFTを学ぶ～特許技術・ビジネス・法律の観点から～」（日本弁理士会研修所、2021年12月、オンライン）
「トラブルを防ぐ！クリエイターと発注者のための著作権と契約の基礎」（MdNの教室MdN × Bau-ya、2021年5月、オンライン）
「アーティスト必見。知っておきたいアーティストの権利と契約の基礎知識」（小林・弓削田法律事務所、スタートバーン株式会社、弁護士法人One Asia アジアアート＆リーガルプラクティスチーム共催、2020年10月、オンライン）
「新しい世界の切り開き方−Art Lawを日本へ」（コモンズサカエ大学主催、2019年7月、名古屋）
「ウェブクリエイターのための著作権と契約のポイント」（コンテンツドットナゴヤ2019、2019年7月、名古屋）
「パブリックアートとリーガルの視点」（企業内研修、東京、2019年3月）
「クリエイターのための権利の話」（ボーンデジタル主催、2018年10月、東京）
「【Art Lawセミナー】アート×テクノロジー：新たな表現と変容する法の枠組み」（小林・弓削田法律事務所、東京、2018年3月）
「アートマネジメントのための著作権の基礎知識」（青山学院大学総合文化政策学部「メセナ文化論」でのゲスト講演、東京、2016年8月）

法律監修のお知らせ『すごくわかる著作権と授業』大学ICT推進協議会

by 弁護士 木村 剛大/Kodai Kimura

by 弁護士木村剛大/Kodai Kimura